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カリキュラム・ポリシー


カリキュラム・ポリシーとは、ディプロマ・ポリシーに定めた到達目標を達成するために、どのような教育課程を編成し、どのような教育方法を実施するかについて基本的な考え方を示したものです。

経済学部経済学科のカリキュラム・ポリシー

ディプロマ・ポリシーを受けて、教育課程の編成、実施の方針を定める。シラバスによって各科目の内容と位置付けを明確にし、在学生に周知徹底をはかるとともに、本学の公式ホームページ、広報誌等で広く社会に向けて発信する。また、セメスターごとに単位取得・成績評価状況に対応して、教員と職員が一体となったきめ細やかな学修支援を行う。
1. 経済学部生にとって基礎となる諸概念を学ぶために、初年次教育として基礎科目を1年次に配置する。また、専門分野である経済学を幅広い視点から理解していくために、人文科学、社会科学、自然科学など、他分野の知識が修得できるように一般教養科目を配置する。それに加え敬天愛人講座を配置し、建学の精神を通して、教養と良識を身につけられるようにする。

2. 国際社会におけるコミュニケーション能力を涵養するために、日本語を母語とする者は英語を、外国語を母語とする者は日本語を必修言語科目とし、フランス語、ドイツ語、中国語、コリア語及びさらなる英語の修得機会を選択言語科目として配置する。さらに演習科目を全学年に配置し、学生自身が関心のあるテーマを深め、自ら探求するため、専任教員による少人数指導を行う。そこでは少人数教育の利点を活かし、双方向の対話型の教育を実施し、表現力・コミュニケーション能力の向上を促す。

3. 経済学の専門科目については、経済学を体系的に理解するために段階的な学習に配慮する。基礎的・基本的な知識と理解を確立するために、基本科目Aを1年次より必修科目として配置し、2年次よりは基本科目Bとして経済学科として修得するべき科目を選択必修科目として配置する。履修コースごとに設置されたコース科目は、2年次以降に配置し、経済学に対する体系的な理解を深める。さらにコースを超えた諸問題を学ぶために展開科目、他学科・他学部の科目も学べるように自由選択科目を配置する。また経済学では、多くの事象に関する数値データや実地調査などの情報を扱う。そのため情報を収集し活用することのできる能力を向上させるために、統計学や情報科目を配置する。以上のカリキュラムを履修することで経済学的思考力を涵養する。

4. 社会問題への関心と創造力を涵養し、社会生活やビジネスの現場で、様々な人々と協調して経済活動を行う社会人となることができるように、履修コースごとに進路支援科目を設置する。また業種や職種を知り、将来のキャリアを考えるために、職業選択、雇用などの諸問題を学び、インターンシップによる体験学習などが可能となるキャリア科目を1年次より段階的に配置する。

カリキュラム・マップ

経済学部経営学科のカリキュラム・ポリシー

ディプロマ・ポリシーに基づき、以下のような教育課程の編成・実施を行う。なお、シラバスによって各科目の内容と位置付けを明確にし、学生に周知するとともに、セメスターごとに単位取得・成績評価状況に対応して教員と職員が一体となったきめ細やかな学修支援を行う。また、主体的学びにつなげるため、積極的にアクティブラーニングを取り入れる。多様な背景を持つ学生の受け入れに対応するため、大学生として必要な知識や技能を能動的に身につけるための基礎科目を1年次に必修として配置する。
1. 社会人として必要かつ健全な倫理観と一般的教養を養成するため、幅広い教養教育を行う言語科目、一般教養科目、情報科目、キャリア科目を1年次から段階的に配置する。この中で建学の精神も身につけさせる。これらの科目は、経済学部共通科目として配置する他に、専門科目の自由選択科目としても配置する。

2. 経営学の基本的な知識に基づき、企業人として求められる実践力を養成するため、経営学科の専門科目として基本科目を配置する。この基本科目は、必修の基本科目Aを1年次から、選択可能な基本科目Bを2年次以降に分けて配置する。

3. 専門分野の知識に基づき、企業人として求められる実践力を養成するため、形成される人材像に合わせたコース科目を2年次以降に配置する。また、どのコースに所属しても修得できる展開科目も2年次以降に配置する。

4. 企業人として変化に対応できる思考・判断・実践する力を養成するため、企業現場での実践的な指導を行う。そのために、インターンシップによる体験学習などが可能となるキャリア科目を1年次より段階的に配置する。

5. 多様性を理解し高いコミュニケーション力で、協働する力を養成するため、必修の演習科目を2年次以降の全学年に配置する。演習科目では、グループワークやグルーブディスカッションを通してコミュニケーション能力向上への指導を行う。また、教育課程の成果として、課題解決型の論文または実践レポートを課す卒業論文・卒業研究を4年次に配置する。


カリキュラム・マップ

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